2004年、全国で温泉表示問題。旅行会社も契約施設を確認。

2004年夏、長野県・白骨温泉で入浴剤の使用が明らかになったことをきっかけに、全国各地の温泉施設で、温泉の利用方法や表示をめぐる問題が相次いで報道されました。

井戸水や水道水を使用しながら温泉であるかのように表示していた事例なども明らかになり、温泉地や宿泊施設に対する利用者の信頼が大きく揺らぐ問題となりました。

当時ジェイプラザ・オンラインでも、報道された施設についてJTBとの契約関係を確認し、該当する施設がJTB協定施設ではないことをお知らせしていました。旅行会社にとっても、取り扱う宿泊施設の表示やサービス内容を確認し、利用者へ正確な情報を提供することが改めて問われた時期でした。

この問題を受け、環境省は全国の温泉利用施設を対象とした実態調査を実施しました。その後2005年2月には温泉法施行規則が改正され、温泉を加水・加温している場合や、循環ろ過、入浴剤の添加、消毒などを行っている場合について、その内容や理由を利用者に表示することが義務付けられました。

現在では宿泊施設や温泉施設で一般的に見られる「加水」「加温」「循環」「消毒」などの表示も、2004年に全国的な問題となった温泉表示への信頼回復策を背景に整備されたものです。